ゼロエネ住宅とは?ZEHの基準と補助金についてわかりやすく解説

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近ごろよく耳にする「ゼロエネ住宅」。太陽光発電などが組み込まれた省エネ住宅だろうというのはなんとなくわかっても、正確な定義を語れる方は少ないのではないでしょうか?クリーンエネルギーの需要が高まる今知っておきたい、ゼロエネ住宅認可の基準や補助金についてわかりやすく解説します。

ゼロエネ住宅とは?


ゼロエネ住宅は、正式には「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」。「ZEH(ゼッチ)」とも言われ、年間の一時消費エネルギー収支が概ねゼロになる住宅のことです。
つまり簡単に言うと、エネルギーに関して限りなく自給自足に近い形で成り立っている住まいを指します。

ゼロエネ住宅(ZEH)の認可基準


省エネ住宅といえば「スマートハウス」が有名です。それよりもさらに厳しい認可基準があるのがゼロエネ住宅(ZEH)。
基準のポイントは大きく分けて「断熱・省エネ・創エネ」の3つ。この3点において、ZEHロードマップ検討委員会が定めた省エネ基準の数値を満たす必要があります。

① 外皮の高断熱・高気密化(断熱)

ゼロエネ住宅(ZEH)において、実は最も重要なのが高断熱・高気密を実現するための強化外皮基準です。
地域によって異なる外皮性能(断熱性能)基準が定められ、その数値を達成しなければゼロエネ住宅(ZEH)とは認められません。
例:東京6地域 UA値≦0.6[W/㎡k]
※UA値とは…「外皮平均熱貫流率」と言われる外皮性能を表す単位

② 高効率なエネルギー設備(省エネ)

「高効率な」ということは、エネルギーを効率的に使う、つまり少ないエネルギーでも十分な生活ができるような住宅を目指すということ。
エアコンや照明器具、バス、キッチンなどの住宅設備においても省エネルギー設計されたものを導入する必要があります。これにより、一般住宅の基準一次エネルギーよりも20%以上削減することが条件です。

③ 太陽光発電システムなどを備え、エネルギーを創り出す(創エネ)

①②によってエネルギー削減・効率化を行ったところで、エネルギーを創り出すことができないとゼロエネ住宅(ZEH)と名乗ることはできません。太陽光発電などの設備で創った再生可能エネルギーを利用し、年間の一次エネルギー消費量が正味ゼロになることでゼロエネ住宅(ZEH)と定義されます。

ゼロエネ住宅(ZEH)支援事業の補助金


晴れてゼロエネ住宅(ZEH)の基準を満たし、申請が認められた場合には国から70万円の補助金を受け取ることができます。
ゼロエネ住宅(ZEH)の補助金制度は、住宅の省エネルギー化を図るため経済産業省などが連携して行っている支援事業です。
補助金を受け取るには、ゼロエネ住宅(ZEH)支援事業元である「SII 一般社団法人 環境共創イニシアチブ」の公募へ応募し、申請に通る必要があります。

ゼロエネ住宅(ZEH)+α の補助金情報


最後に、ゼロエネ住宅(ZEH)の補助金+α でもらえる可能性のある、支援金・補助金についてもご紹介します。ここに記載しているものは「すまい給付金」などとは異なり、年収とは関係しません。省エネ住宅にするかどうか検討しているという方は、ぜひ知っておいてくださいね。

ZEH支援事業

●補助額 70万円+蓄電システム補助最大30万円
●要件 ZEHの基準を満たすこと

ZEH + 実証事業

ZEHよりもさらに省エネ、エコエネルギー利用のできる住まいを実証するもの。
●補助額 115万円+蓄電システム補助最大45万円
●要件 ZEHの基準を満たす+25%の一次エネルギー消費削減+高断熱・高エネルギーマネジメント・電気自動車の充電設備のうちの2つを導入すること

地域型住宅グリーン化事業

地域における木造住宅の生産体制を強化し、省エネ性能や耐久性に優れた木造住宅の整備を支援するためのもの。ZEHも対象になります。(※諸条件有り)

●補助額 165万円+α(地域材を使用するなど諸条件により加算されます)
●要件 地域の木材が使用され、グループが定めたルールに沿って建築され省エネ性能住宅

ゼロエネ住宅(ZEH)とエネルギーの今後

ゼロエネ住宅(ZEH)にの基準や補助金について、理解することができましたか?2018年現在、日本のエネルギー消費量は深刻な問題になっています。
初期コストはかかりますが、長い目でみればメリットが多いのがゼロエネ住宅(ZEH)。決して「未来の住まい」ではなく、今真剣に検討するべき暮らし方だと言えるでしょう。

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