リフォームローンの選び方や注意点、おすすめのローンは?

リフォームローンの選び方
住宅ローン

住宅も経年によって不具合が発生し、リフォームが必要になってきますが、リフォームの費用は決して安いものではありません。部分的リフォームなら数十万円程度、全面的なリフォームとなると、新築住宅を建てる費用と変わらないほどかかるケースもあります。

自己資金だけでリフォーム費用を捻出するのが難しい場合などに利用したいのがリフォームローンです。今回はリフォームローンとはどのようなものか、選び方や注意点、またおすすめのローンなどをご紹介します。

リフォームローンとは

リフォームローンとは、住宅のリフォームやリノベーションを行う際に融資してもらうローンです。リフォームローンには、無担保で融資を受けられるものと担保が必要なローンの2種類があります。

無担保ローンの場合、融資の上限が500万円程度と少額なこと。住宅ローンと比較して金利が高く設定されていること(太陽光発電や省エネ資材を用いるエコリフォームの場合は金利引き下げの優遇を受けることができる)。また、返済期間も10年~15年と、短期に設定されていることなどが特徴です。

無担保ローンのメリットは、住宅ローンのような厳しい審査がなく、連帯保証人も借入金額によって不要な場合があり、融資実行が早いことや融資の際の事務手数料がかからないことなどが挙げられます。

一方、有担保ローンの場合、一般的に金利が低く設定されており、借入可能額が大きいことや返済期間が長いことなどが特徴ですが、審査が長くかかることや、融資の際の事務手数料や抵当権設定費用などがかかってきます。

リフォームイメージ

公的融資・民間融資の違いと選び方

リフォームローンには、民間銀行などが扱っているローンと、公的機関が扱っているローンがあり、まずは2つの違いからご説明します。

公的融資

公的なリフォームローンとは、住宅金融支援機構や財形住宅融資・自治体の住宅融資などになりますが、自宅兼事務所や自宅兼店舗など、事業を行っている人の場合は日本政策金融公庫(旧国金)でも融資が可能です。公的ローンの特徴は、ほとんどのものが長期固定金利型となっているため、計画的な返済が可能ですが融資の条件などが厳しく設定されています。

例えば、住宅金融支援機構のリフォーム融資では、部分的バリアフリー工事、または耐震改修工事に必要な資金の場合に利用できます。

財形住宅融資の場合、財形制度のある企業に勤務し、財形貯蓄を行っている人がリフォーム全般に利用できる融資制度です。

また、自治体の住宅融資は、近年財政状況の厳しい自治体が増加しており、縮小傾向になっています。融資制度を実施していない自治体もあります。

民間融資

民間ローンとは、銀行や信用金庫・農林漁業金融機関・ノンバンクなどが取り扱っているローンです。公的ローンと比較して審査などは緩くなっています。また、それぞれの金融機関で独自のキャンペーンやサービスが提供されているため、多くの選択肢の中から選ぶことができます。民間ローンでは、固定金利型と変動金利型から選ぶことができますが、固定金利型の場合は公的ローンより金利が高めに設定されています。

リフォームローン利用の流れと選び方

リフォームローンを選ぶ際には、まずリフォームの目的をはっきりさせておきましょう。

その上で、数社のリフォーム会社から見積もりをとります。

リフォームにかかる費用の概算がわかったら、その金額や目的によって金融機関を選ぶことになります。リフォーム会社によっては、自社が提携している信販会社のローンを勧めることもありますが、他の金融機関と金利などを比較して、少しでも有利な金融機関を選ぶようにしましょう。リフォーム業者に任せきりにすると高い金利でリフォームローンを組んでしまうこともあります。

主な銀行のリフォームローン比較

金利 融資期間 融資額 担保・特徴など
みずほ銀行 変動金利

3.975%

固定金利

4.250%(借入期間10年以下)

4.900%(借入期間10年超)

最長15年まで 最大で500万円 無担保

環境配慮型または、バリアフリーリフォームは年0.1%金利引き下げ

三井住友銀行 変動金利 最長15年 最大1,000万円 無担保

団体信用生命保険の加入が必須

(保険料の負担はなし)

中央ろうきん 一般勤労者の場合の変動金利

3.275%

固定金利

3.100%

(団体会員・生協会員の場合は1%程度低い)

最長20年 最大2,000万円 無担保

団体信用生命保険必須(保険料負担はなし)

イオン銀行 固定金利

2.50%

最長10年 最大500万円 無担保

イオンクレジットサービスの保証が必要

住信SBI銀行 変動金利

2.475~4.475%

最長10年 最大1,000万円 無担保

条件を満たせば年0.5~1%の金利引き下あり

保証会社の保証が必要

住宅ローン返済中にリフォームローンは組める?

住宅ローンを組んで住宅を取得した場合、30年、35年と長期に渡り返済をしていくことになるため、リフォームが必要になってくる時期は当然ながらローンの返済中になってしまいます。そんな場合は、住宅ローンと併用してリフォームローンが組めるのかとご心配の人も多いでしょう。結論からいいますと、全く問題なく無担保型のリフォームローンを組むことができます。しかし、忘れてはならないのが、リフォームをする前に必ず借入している金融機関にリフォームする旨を届出する必要があります。担保となっている土地や建物を勝手に変更することができないためです。

また、無担保型ローンの場合は借入金額が少ないこともあり、大掛かりなリフォームには対応できない場合などは、借入している金融機関にリフォーム資金の融資が可能か相談してみましょう。ほとんどの金融機関で、住宅ローン残高とリフォームローンを合計して借り換えが可能になっています。

マイホームのクロス張替え

中古住宅を購入してリフォームする際におすすめローンは?

以前は、中古住宅を取得してリフォームをする場合、まずは住宅ローンを組んで中古住宅を購入し、住宅取得後に自己資金によってリフォームを行うか、無担保のリフォームローンを利用するといった方法でした。住宅取得の際の支払いとリフォーム費用の支払いのタイミングが異なるため、その都度資金を用意することが必要だからです。

しかしこの場合、住宅ローンは低金利で借り入れができても、リフォームローンの利息は高くなってしまいます。また2つのローンを抱えることに不安を感じる人も多いでしょう。

近年は、中古住宅を購入しリフォーム・リノベーションによって、好みの住宅にしたいという人が増加していることもあり、住宅の購入費用とリフォーム費用をまとめて借入できる金融機関が増えています。

フラット35「リフォーム一体型ローン」

例えば、フラット35 の「リフォーム一体型ローン」は、中古住宅を購入してリフォームする人を対象にしたローンです。「リフォーム一体型ローン」は、リフォーム工事の内容、費用や借入額との割合に制限がないため自由なリフォームが可能です。

また、省エネ性能や耐震性能を向上させた高い品質の住宅にする場合は、「フラット35 S」が利用できます。

※「フラット35 S」とは、借入金利が一定期間引き下げられる制度。

新生銀行のリフォーム資金

新生銀行でも、住宅ローンにリフォーム資金を合わせ、一括で借り入れが可能です。借入可能額は住宅購入額500万円以上、リフォーム費用300万円以上、合計1億円以下。物件の担保評価額にリフォーム金額を最大100%加えることができます。

近年、リフォームローンはさまざまなケースで利用できるようになり、各金融機関から豊富に提供されています。各金融機関の金利や諸条件を確認し、できるだけ有利で自分に合った金融機関を選び、無理のない返済を目指しましょう。

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